SNSマーケティングとは？期待できる効果、始め方と成功のポイント

山口県山口市（旧：阿知須町）生まれ　立命館大学経済学部卒業

大学卒業後、山口県中小企業団体中央会に入職。ものづくり補助金事務局を9年間担当。

2022年5月に独立し、株式会社Management Intelligence Service（現：株式会社エムアイエス）を立ち上げる。経営コンサルタントとして支援した企業はのべ1,000社以上。ITやマーケティングに関する知見の深さと、柔軟な発想力による補助金獲得支援に定評がある。自らのM&A経験を活かした企業へのM&A支援も得意とする。
「山口県から日本を元気にする経営コンサルタント」を合言葉に、山口県内の企業はもちろんのこと、県外企業へのコンサルティングも積極的におこなっている。

〈保有資格・認定〉

中小企業診断士
応用情報技術者

〈所属・会員情報〉

山口県中小企業診断士協会　正会員
山口県中小企業組合士会　正会員
山口県中小企業家同友会　正会員

• SNSの普及
• 情報の拡散性
• UGCへの評価

世界のソーシャルメディア利用者数は、2022年の45億9,000万人から2028年には60億3,000万人に増加すると予測されています。日本のSNSユーザーも1億人以上です。マーケティングにSNSを活用することで、より大きな集客効果が期待できます。

SNSの主な特徴である拡散性やUGC※1にも注目です。ユーザー自身の体験をもとにしたUGCは、広告以上の信頼性を発揮することがあります。企業はSNSユーザーの声にしっかりと対応することで、ブランディング戦略を強化できます。

参考：総務省「令和5年版 情報通信白書｜SNS」

※1 UGU(User Generated Content)はユーザーが作成したコンテンツを指します。

SNSマーケティングは事業や企業規模に制限されることなく、マーケティングを強力にサポートしてくれます。ハッシュタグ（#）やSNS広告を活用することで、ターゲティングの精度を高めることも可能です。新商品の紹介、イベントの告知、フィードバックへの返信などを通じて、企業はタイムリーな顧客対応を実現させます。

※2 マーケティングにおける「エンゲージメント」は顧客との強いつながりを指します。

SNSマーケティングには、主に5つの手法があります。公式SNSアカウントの運用、SNS広告の配信、SNSキャンペーン、インフルエンサーマーケティング、ソーシャルリスニングです。企業はそれぞれの手法を組み合わせて、マーケティング効果向上を図ります。

一方で、SNS広告やインフルエンサー起用などは契約料などのコストが発生します。予算とROI※3を見積り、計画的に実施することが大切です。

※3 ROI(Return On Investment)は費用対効果の指標です。

SNSマーケティングでプラットフォームを選択する際は、企業の目的やターゲット層、コンテンツの特性などを総合的に考慮することが大切です。

適時性を追求する場合はXが適しています。コンテンツも短いテキストなので、トレンドに応じて作成が可能です。若い女性をターゲットにしたファッションやグルメ情報の配信には、Instagramを選択するとよいでしょう。また、LINEでも情報配信が可能です。LINEは日本人ユーザーが多いことから、マーケティング効果の拡大が期待できます。

動画コンテンツの配信も重要です。製品・サービスのハウツー紹介などはYouTubeで配信します。ショート動画需要も高まっていることから、TikTokも有力な選択肢です。

最初に、SNSマーケティングの目的と指標を設定していきます。目的は企業ごとに異なりますが、具体例としてブランド認知度の向上、リード獲得、売上増加などが挙げられます。目的に応じてリーチ、エンゲージメント率、コンバージョン※4数などの指標を決定していきましょう。

たとえば、アパレルブランドが「春のコレクション」の認知度を高めるためにSNSキャンペーンを行う場合、指標として「Instagramでのフォロワー数を20%増加させる」「キャンペーン期間中に特定の投稿のリーチ数を10万に達する」と設定します。

※4 コンバージョンはマーケティングの狙いに沿ったユーザーアクションです。例）メールアドレス登録

適切なターゲットを設定することは、コンテンツの最適化につながります。年齢、性別、地域、興味・趣味など、具体的なデモグラフィック情報をもとにターゲットを絞り込んでいきましょう。ターゲティングの精度が上がれば、使用するSNSプラットフォームの選定も容易になります。

SNSプラットフォーム選択では、ターゲットオーディエンスとコンテンツの特性を考慮する必要があります。若年層をターゲットにする場合は、TikTokやInstagramが適しているでしょう。年齢層が高めのユーザーにリーチしたい場合はXやYouTube、facebookといったプラットフォームが有効です。

SNSプラットフォームを一つに限定するのではなく、いくつか候補をリストアップしていきます。複数のSNSを連携させる「ワンコンテンツ・マルチユース」は、コストパフォーマンス向上につながります。

SNS運用や広告配信、キャンペーン企画など、実施の詳細を策定していきます。コンテンツ制作に必要なスタッフや機材なども見積り、必要に応じてアウトソーシングも計画します。効果検証のためのモニタリングも重要な検討項目です。

マーケティングスタッフを実際に配置し、SNSを試験運用していきます。この段階で、コンテンツの訴求力や配信タイミング、ターゲティングなどを検証し、必要に応じて修正を加えます。SNSアカウントの運用ルールや危機管理体制の構築、社内の承認フローの整備なども大切な取り組みです。

投稿のタイミングや頻度、ターゲティングなどを調整しながら、SNSマーケティングのベストプラクティスを追求していきます。また、ユーザーからのコメントやDMなどには、しっかりと反応していきましょう。ユーザーとのコミュニケーション自体が評価され、企業への信頼度は高まります。

SNSプラットフォームごとにデータ分析ツールが用意されています。ページビュー数、エンゲージメント率をリアルタイムで確認できるので非常に便利です。分析結果をもとに、ターゲティングの見直しやコンテンツの最適化など、PDCAサイクルを回しながら継続的な成果向上を図ります。

SNSプラットフォームごとにコンテンツの形式とユーザー層が異なります。プラットフォームの特性を十分に理解し、自社のマーケティング目的やターゲット層に合わせて、最適なプラットフォームを選択することが重要です。

また、SNS広告もプラットフォームごとに料金やルールがあります。広告形式や契約システムなどをしっかりと理解することが大切です。

高品質なコンテンツは、ターゲットオーディエンスの注意を引き、エンゲージメントを促進します。コンテンツには魅力的なビジュアル、関連性の高い情報、ユーザーの感情に訴えかけるストーリーテリングを取り入れていきましょう。また、オーディエンスの反応を分析し、好評だったテーマを充実させるという戦略も効果的です。

各SNSプラットフォームが提供する分析ツールは、SNSマーケティングの効果を測定し、戦略を調整する上で重要な役割を果たします。投稿のリーチ、エンゲージメント、クリック数など、さまざまなパフォーマンス指標をタイムリーに入手することが可能です。

一方で、分析データの解析には専門知識が必要になる場合があります。社内リソースに応じて、データ分析専門家のアドバイスを活用していきましょう。

SNSプラットフォームの利用規約は頻繁に更新されます。新しい規約に適応できない場合は、広告の機会損失につながる可能性があるので注意が必要です。たとえば、2023年4月にTwitterは広告出稿が可能なアカウントを「Verified Organizations」や「Twitter Blue」の加入者に限定しています。この利用規約変更は、SNS広告運用に大きな影響を及ぼしました。

SNSの規約変更の情報は、SNSプラットフォームのオウンドメディアやプレスリリースで公表されます。他にもCEOのプライベートなSNS配信でも情報が入手できる場合があります。

SNSマーケティングにおいてコンプライアンスへの配慮は重要です。不適切なコンテンツは企業のブランド価値を損なうだけでなく、法的な問題を引き起こすリスクも生じさせます。企業は内部審査体制の強化や、定期的なコンプライアンス・法規研修を実施することが推奨されます。

参考：総務省｜SNSで発信するなら気をつけたいこと

「炎上」は、不特定多数のSNSユーザーからの批判や誹謗中傷が殺到する状態を指します。炎上は企業の信頼性を失墜させるだけでなく、ビジネス成長の機会を奪います。すでに炎上が発生してしまった場合は、迅速かつ透明性のある対処が必要です。

参考：総務省｜ネット上での炎上を巡る議論